【独自調査】オフィスで「自然と目に入る」情報源1位はエレベーター内モニター46.7%|オフィスビル広告GRANDがビジネスパーソン2,071人調査を本日公開、非接触者比+38.6ptは集計媒体で最大差

PR TIMES

三菱地所グループ『GRAND』の独自調査。「最もよく目にする情報源1つ」でエレベーター内が21.9%でトップ、接触後は「WEB検索」21.4%など検索・来訪行動への接続も確認

オフィスビルメディア『GRAND』を展開するGRAND株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:坂上仁/三菱地所グループ)は、独自調査「生活に関するアンケート」(ビジネスパーソン2,071人/2026年1月実施/調査会社マクロミル)の新たな集計結果を本日(2026年6月16日)公開しました。
「仕事中・オフィスで自然と目に入る情報源」を複数回答で聞いたところ、GRAND接触者(n=1,036)では「エレベーター内のプロジェクター・モニター」が46.7%で最上位となり、一般生活者(非接触/n=1,035)の8.1%との差は+38.6pt--今回集計した情報源の中で最大の差でした。「最もよく目にする情報源を1つだけ」選ぶ単一回答でも、エレベーター内が21.9%でトップに立っています。本リリースでは、このランキングをはじめとする未公開の集計カット(Q38~Q40)を本日初めて公開します。
調査の背景 -- 「自然と目に入る面」を定量化する
BtoB広告の効果は、長らく「リーチ=接触量」を主軸に語られてきました。しかし、情報があふれる職場環境では、能動的に探さなくても「自然と目に入る」面に置かれているかどうかが、認知の形成を大きく左右します。
そこでGRAND株式会社は、仕事中・オフィスで日常的に視界へ入る情報源を、屋内外のサイネージ・ポスター・自販機広告など複数の媒体カテゴリで比較する設問を設計。GRAND接触者(n=1,036) と 一般生活者(非接触/n=1,035) の回答差から、どの面が「自然と目に入る」と認識されているかを集計しました。本リリースでは、その結果(Q40および関連設問Q38・Q39)を初めて公開します。
主要な発見1. -- 仕事中・オフィスで自然と目に入る情報源ランキング(Q40・複数回答)
GRAND接触者では、エレベーター内モニター(46.7%)とエレベーターホールのサイネージ(40.0%)が上位2位を占めました。いずれも非接触者との差が大きく、出社動線上の面が「自然と目に入る」と認識されていることがうかがえます。
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/47349/table/71_1_cf6c89a8344bd11f8af415dfa20b6fef.jpg?v=202606160515 ]
※差ptは接触者と非接触者(一般生活者)の回答率の差。1位のエレベーター内モニター(+38.6pt)は、今回集計した情報源の中で最大の差となりました(出典:本独自調査・n=2,071)。
※本ランキングは媒体間の優劣を示すものではなく、「自然と目に入る」という認識の差を示すものです。
単一回答:最もよく目にする情報源を1つだけ選ぶと
「最もよく目にする情報源を1つだけ」選ぶ単一回答でも、エレベーター内が21.9%(非接触者2.7%/差+19.2pt)でトップとなりました。複数回答・単一回答のいずれでも、出社動線上の面が上位に立っています。
主要な発見2. -- 視聴時の印象(Q38)と接触後の行動(Q39)
印象:暇つぶし・つい見てしまう、ネガティブ印象は低い
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/47349/table/71_2_4ea6ecc074786e60f973c44ad333f52f.jpg?v=202606160515 ]
待ち時間・昇降中という日常の合間に「つい見てしまう」という受け止めが、接触者で相対的に高く出ています。
接触後行動:検索・公式サイト来訪・話題化につながる
[表3: https://prtimes.jp/data/corp/47349/table/71_3_663ddd1b385dadfbcfeaf67ed5521e97.jpg?v=202606160515 ]
接触者は、自然と目に入った情報を起点にWEB検索(21.4%)や公式サイト・LPへの来訪(18.3%)といった能動的な行動へ進む傾向が見られました。さらに「家族・友人・同僚と話題にした」(19.4%)など、社内外での話題化にもつながっています。
考察1. -- なぜエレベーターが「自然と目に入る」最上位になったのか
エレベーターは、出社という日常動線そのものであり、乗る人を選びません。執務フロアへ向かうには同じ箱に乗る--この動線にGRANDは全台配信するため、特別な行動を起こさなくても、待ち時間・昇降中という合間に繰り返し情報が視界へ入ります。Q40で接触者の認知が突出したのは、この「自然と目に入る日常動線で反復接触する」設計が背景にあると考えられます。Q38で「つい見てしまう」(30.2%)が高く、ネガティブ印象が低いことも、日常動線になじんだ面であることと整合します。
考察2. -- BtoB合議体(buying center)への到達という観点
今回のQ40は、もう一つの示唆を含みます。「自然と目に入る」面がオフィス=同じ職場の中にあるという点です。
BtoB高単価商材の購買は、決裁者ひとりの判断では完結しません。一般的なB2B購買研究では、導入は起案者・利用部門・情報システム・決裁者といった複数の関与者からなる合議体(buying center)の合意プロセスとして進む、と整理されています。ここで案件が停滞する主因は、明確な「NO」よりも、関与者ごとに認知や温度感がばらつき、社内で意思が揃わないことにあります。同じ企業の関与者全員が同じ情報に触れ、「自分も見た/同僚も見たはずだ」という共通認識(common knowledge)が生まれてはじめて、合意形成は前へ進みます。
各媒体には固有の役割があり、優劣ではなく「届く相手の単位」が異なります。
[表4: https://prtimes.jp/data/corp/47349/table/71_4_a90884edbd2bb142f26ebc41ef788a06.jpg?v=202606160515 ]
※本表は配信を絞るターゲティングの優劣を示すものではありません。GRANDは全台配信を前提に、どの企業層へ届くかが事前に分かる『リーチの可視化』を価値とします。
タクシーは乗った個人に、展示会は足を運んだ起案者に届きます。これに対しオフィスのエレベーターは、起案者も利用部門も情報システムも決裁者も、出社すれば同じ箱に乗る--全台配信×乗る人を選ばない動線×合議体の同居が重なることで、同じ企業の合議体全員が同一空間で同じ広告に接触し、共通認識が生まれやすくなります。Q40でエレベーター面が「自然と目に入る」最上位となったことは、この合議体への同時到達を支える構造的な裏づけと位置づけられます。Q39で接触後のWEB検索・話題化が伸びていることも、共通認識が次の行動につながる兆しと読めます。
『リーチの可視化』と一次データ
今回の調査結果は、GRANDが公表してきた一次データとも整合します。ここで重要なのは、GRANDが特定企業を「狙い撃つ」メディアではなく、基本的に全台配信であり、価値は配信を絞ることではなく『リーチの可視化』--どのビル・どのテナント企業層へ届くかが出稿前に分かることにある、という点です。
- 広告到達率:64.6%(JR交通広告チャンネル37.6%の約1.7倍/BLS実測。BLS=ブランドリフト調査で全プランに無償付帯、接触者310sample、出稿後15営業日以内に納品)
- リーチ可能な上場企業:1,620社=国内全上場企業3,918社の41.3%(出典:日本取引所グループ・名寄せ後のユニーク社数)
- 設置ビルの上場企業含有率:7.7%=日本平均0.13%の約57倍(出典:国税庁 令和4年度・延べ/重複含む)

※含有率7.7%は設置ビルのテナント区画を延べ(重複含む)で算定/1,620社・41.3%は名寄せ後のユニーク社数で、両者は算定基準が異なるため単純比較はしません。
設置ビル1,700棟・リーチ可能テナント企業2.8万社のうち、上記の上場企業層へ届きます。届く先の企業層が事前に把握できるからこそ、オフィスで最も目に入る面への接触が「結果論」ではなく「設計」になります。
調査レポートのダウンロード・お問い合わせ
本リリースで公開したQ38~Q40の集計結果を含む調査レポート、および各データの算定根拠を示す媒体資料は、下記よりダウンロードいただけます。どのビル・どのテナント企業層へ届くか(『リーチの可視化』)のご確認も承ります。
- ▶ 媒体資料・調査レポートのダウンロード:https://box.tokyo-grand.jp/p/grand/ms2607_09
- ▶ お問い合わせ・リーチ可能企業層のご確認:https://tokyo-grand.jp/contact

調査概要
[表5: https://prtimes.jp/data/corp/47349/table/71_5_794e73d6bb3442d8d2bdfc3a140435ba.jpg?v=202606160515 ]
オフィスビルメディア『GRAND』について
東京の主要オフィスビルのエレベーター・サイネージに展開する、大企業ビジネスパーソン向けの広告メディア。設置台数6,200台、設置ビル1,700棟、リーチ可能テナント企業2.8万社、月間UU310万人。視聴者の99%がビジネスパーソンで、6割以上が大企業・上場企業に所属。全台配信により「どの企業に届くかが事前に分かる」『リーチの可視化』を価値とし、BtoB高単価商材の認知獲得・指名検索獲得・営業支援に活用されています。
会社概要
- 社名:GRAND株式会社(三菱地所グループ)
- 所在地:〒160-0004 東京都新宿区四谷3-3-1 四谷安田ビル6階
- 代表取締役社長:坂上仁
- 事業内容:オフィスビルメディア『GRAND』の運営
- URL:https://tokyo-grand.jp/

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記事提供元:タビリス