「人材戦略の可能性をひらく”事業構造から制度を最適化する”2つのレポートを公開」33.8万人データから見えてきた新しい視点（組織行動科学(R)）
2025/12/11 17:26 PR TIMES
人的資本開発プランニング(R)センター／OrgLogLab(R)（組織論理学(R)研究センター）を運営するリクエスト株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：甲畑智康）は、日本企業において人事制度が期待した成果につながらない理由を、“制度そのものの巧拙”ではなく、制度が前提とする価値創造構造との整合という観点から解明した2つの決定版レポートを無料公開いたしました。
本セットは、１.「構造を診断するレポート」＋ ２.「制度適用の限界と処方箋を示すレポート」という役割分担で制作されており、両方を読むことで「なぜ制度は成果にならないのか？」と「どうすれば機能する状態にできるのか？」が初めて立体的に理解できる構造となっています。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68315/153/68315-153-ea37d601e4a419bba970aceebbb3e10f-3459x2196.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■ セット構成（役割が異なる2つのレポート）
１.『人事制度が“機能する事業”の条件』- 自社の事業構造を診断し、“制度が機能しやすい／しにくい”を見極めるレポート -
本レポートは、制度導入の成功・失敗を左右する最大要因が、事業が「内部完結型」なのか「外部協働型」なのかという構造の違いにあることを、33.8万人・980社のデータから明らかにしています。
● このレポートの役割
- 制度が効く“構造条件”を見える化する「診断編」
- 自社がどの型に近いかを判定する“構造スクリーニング”
- 内部KPI／外部KPIの区分など、構造に応じた実務設計の基本軸を提供
● 核心メッセージ
制度の成否は、制度の良し悪しではなく、因果連鎖（人材投資→能力→業績）が内部で閉じる構造かどうかで決まる。
■ ダウンロード（無料）※pdf 30ページ
d68315-153-d4b4ab1a4e20ef496b127902a67fa14d.pdf２.『日本企業における人材制度の適用条件』
- 制度が届く領域／届かない領域を切り分け、事業側の“自前化”領域を示すレポート -
こちらは１.を踏まえ、さらに踏み込み、「制度が届かない領域をどう扱うべきか？」という問いに答える“適用条件編”です。
● このレポートの役割
- 制度の“限界”を明確化し、事業側が補完すべき領域を定義する「処方箋編」
- 外部協働型産業で制度効果が途中で失われる構造を分解
- 協働プロセス、専門職能、経験デザインなど“事業が自前化すべき能力”を提示
● 核心メッセージ
制度を高度化しても成果が出ないのは、制度が想定する“内部完結構造”と自社の実態が一致していないため。届かない領域は制度でなく、事業側の専門職能として設計し直す必要がある。
■ ダウンロード（無料）※pdf 26ページ
d68315-153-c739415513a2b0958940bbcb7a7ca84b.pdf
■ なぜこの2つは「セット」で読む必要があるのか？
１.は「診断」、２.は「処方箋」- １.だけでは「現状把握」で止まってしまう
- ２.だけでは「何を前提に適用条件を考えるのか」が曖昧になる
両者を組み合わせることで初めて、「（A）自社はどの構造にいるのか →（B）だから制度はここまで届く／届かない →（C）不足部分はどう補うか」という“戦略人事の全体設計図”が完成します。
構造 → 限界 → 再設計 という一連の流れを体系化した初のレポートセット
多くの企業が直面している「制度は整ったのに成果が出ない」という問題を、属人的な運用や現場理解の不足ではなく、構造レベルで説明し、解決の道筋を示す点が最大の特徴です。
■ 公開の背景
人的資本経営の推進、CHRO機能の強化、ジョブ型制度の導入が加速する一方で、「制度を整備しても事業成果に転換しない」という構造的な課題が顕在化しています。本セットは、この根本原因を“制度の問題”ではなく“構造との不整合”として再定義し、企業が何から着手すべきかを明確に示すために制作されました。
■ 想定される主な読者
- CHRO／人事戦略部門責任者- 経営企画・事業部門の責任者
- 人的資本開示・KPI設計の担当者
- 外部協働が多い産業（建材、住宅設備、SI、物流、保守サービス等）の企業
- 専門職能の「自前化」を進めたい企業
■ 問い合わせ
お問い合わせ：- OrgLogLab(R)（組織論理学(R)研究センター）
- 人的資本開発プランニング(R)センター
- E-mail: request@requestgroup.jp
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68315/153/68315-153-db51df08c9b15d57b93f06381e33a213-3900x727.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
リクエスト株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：甲畑智康）は「より善くを目的に」を掲げ、33.8万人の働く人のデータに基づいた組織行動科学(R)を基盤に、7つの研究機関が980社を支援している企業です。
組織行動科学(R)は組織で働く私達の思考と行動が「なぜ起こり」「なぜ続くのか」を5つの理論領域（行動制御理論・動機報酬理論・関係構築理論・認知思考理論・習慣形成理論）で解明し、より善く再現する手段。
【会社概要】
社名：リクエスト株式会社
所在地：〒160-0022 東京都新宿区新宿3丁目4番8号 京王フレンテ新宿3丁目4F
コーポレートサイト：https://requestgroup.jp/
代表プロフィール：https://requestgroup.jp/profile
会社案内ダウンロード：https://requestgroup.jp/download
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記事提供元：タビリス
