株式会社ＪＲＣ「健康経営優良法人2024」に６年連続で認定
2024/3/14 12:27 PR TIMES
株式会社JRC（本社：大阪市西区、代表取締役社長：浜口 稔、以下「当社」）は、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2024（中小規模法人部門）」に認定されました。当社が認定されるのは、6年連続となります。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/86265/8/86265-8-ce39a3cbd656c205b690d4e59b0d4845-1111x1571.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
当社では、経営方針に基づく「人事・労務ビジョン」に示す「社員が皆、社会の一員として活き活きと健康で幸福な生活を送るために必要な会社」の実現を目指しています。その考えのもと、「健康経営」の視点から、社員一人ひとりの健康維持・増進、働きやすさの向上、働きがいのある職場の実現のため、2018年3月に「JRC健康経営宣言」を制定しました。そして、その宣言に基づき、会社、健康保険組合、社員とそのご家族が一体となって、さまざまな施策を策定・実施するとともに、達成状況を検証して継続的な改善に努めています。
具体的には2023年度は主に次のような施策の策定・実施に取り組みました。
JRCの主な取組み
二次健診及び婦人科検診費用補助制度の導入
社員の健康保持・増進を進めるために新たに導入した制度です。
社員が受診した二次健診、婦人科検診についての費用を補助する制度となります。
在宅勤務制度の導入
当社では、社員の多様な働き方を推進しております。
部分的ではありますが、今年度より在宅勤務制度を導入いたしました。
社員にとって働きやすい環境づくりを今後も進めてまいります。
禁煙治療にかかる費用補助制度の運用
当社は、社員及びそのご家族の健康を大切にしたいと考えています。この考えに基づき、習慣的に喫煙している社員の禁煙支援のため、禁煙治療にかかる費用の補助制度制度を運用しております。また、事業場内での受動喫煙防止対策も引き続き実施し、社員及びそのご家族の健康を守る取り組みを継続してまいります。
他にも、RPA（Robotic Process Automation）を活用した労働時間の適正管理、全社員を対象としたストレスチェックの実施（50人未満の事業所も含む）、感染症予防対策（インフルエンザ予防接種の費用補助）など、多岐にわたる健康経営の取り組みを行っています。
当社では、社員一人ひとりの健康維持・増進、働きやすさの向上、そして働きがいのある職場の実現のために、引き続き、健康経営に積極的に取り組んでまいります。
健康経営優良法人認定制度とは
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/86265/8/86265-8-cc0cdf76e0ef88de8bc43d113d5313b9-730x587.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]地域の健康課題に即した取組みや日本健康会議が進める健康増進の取組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を日本健康会議が認定する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目的としています。また、本認定制度では法人規模により「大規模法人部門」と「中小規模法人部門」の2部門に分け、それぞれの部門で「健康経営優良法人」を認定します。
※健康経営は、NPO法人・健康経営研究会の登録商標です。
ＪＲＣについて
[表: https://prtimes.jp/data/corp/86265/table/8_1_25c5ed2c57600f9dfa4ee8c28b5db587.jpg ]
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[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/86265/8/86265-8-ce39a3cbd656c205b690d4e59b0d4845-1111x1571.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
当社では、経営方針に基づく「人事・労務ビジョン」に示す「社員が皆、社会の一員として活き活きと健康で幸福な生活を送るために必要な会社」の実現を目指しています。その考えのもと、「健康経営」の視点から、社員一人ひとりの健康維持・増進、働きやすさの向上、働きがいのある職場の実現のため、2018年3月に「JRC健康経営宣言」を制定しました。そして、その宣言に基づき、会社、健康保険組合、社員とそのご家族が一体となって、さまざまな施策を策定・実施するとともに、達成状況を検証して継続的な改善に努めています。
具体的には2023年度は主に次のような施策の策定・実施に取り組みました。
JRCの主な取組み
二次健診及び婦人科検診費用補助制度の導入
社員の健康保持・増進を進めるために新たに導入した制度です。
社員が受診した二次健診、婦人科検診についての費用を補助する制度となります。
在宅勤務制度の導入
当社では、社員の多様な働き方を推進しております。
部分的ではありますが、今年度より在宅勤務制度を導入いたしました。
社員にとって働きやすい環境づくりを今後も進めてまいります。
禁煙治療にかかる費用補助制度の運用
当社は、社員及びそのご家族の健康を大切にしたいと考えています。この考えに基づき、習慣的に喫煙している社員の禁煙支援のため、禁煙治療にかかる費用の補助制度制度を運用しております。また、事業場内での受動喫煙防止対策も引き続き実施し、社員及びそのご家族の健康を守る取り組みを継続してまいります。
他にも、RPA（Robotic Process Automation）を活用した労働時間の適正管理、全社員を対象としたストレスチェックの実施（50人未満の事業所も含む）、感染症予防対策（インフルエンザ予防接種の費用補助）など、多岐にわたる健康経営の取り組みを行っています。
当社では、社員一人ひとりの健康維持・増進、働きやすさの向上、そして働きがいのある職場の実現のために、引き続き、健康経営に積極的に取り組んでまいります。
健康経営優良法人認定制度とは
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/86265/8/86265-8-cc0cdf76e0ef88de8bc43d113d5313b9-730x587.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]地域の健康課題に即した取組みや日本健康会議が進める健康増進の取組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を日本健康会議が認定する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目的としています。また、本認定制度では法人規模により「大規模法人部門」と「中小規模法人部門」の2部門に分け、それぞれの部門で「健康経営優良法人」を認定します。
※健康経営は、NPO法人・健康経営研究会の登録商標です。
ＪＲＣについて
[表: https://prtimes.jp/data/corp/86265/table/8_1_25c5ed2c57600f9dfa4ee8c28b5db587.jpg ]
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記事提供元：タビリス
