朝日新聞デジタルがユーザー体験とサービス品質の維持・向上を目的にオブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム「New Relic」を採用
2023/8/24 15:26 PR TIMES
マイクロサービス化を進めるシステムにおいて、サービスレベル目標（SLO）達成度のリアルタイムな可視化と問題解決の迅速化へ
デジタルビジネスにオブザーバビリティ（可観測性）プラットフォームを提供するNew Relic株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小西 真一朗、以下「New Relic」）は、株式会社朝日新聞社（東京本社：東京都中央区、代表取締役社長：中村 史郎、以下「朝日新聞社」）にオブザーバビリティプラットフォーム「New Relic」が採用され、運用が開始されたことを発表します。
[画像: https://prtimes.jp/i/109343/25/resize/d109343-25-2431b7e636f931ebef1d-0.png ]
朝日新聞社は、同社のニュースサイトである朝日新聞デジタルのシステムについて、アプリケーションのマイクロサービス化を進めています。そのサービスレベル目標（SLO）達成度のリアルタイムな可視化と問題解決のスピードアップを主眼にNew Relicを活用して、朝日新聞デジタルのユーザー体験とサービス品質の維持・向上に役立てています。
■導入の背景と経緯
朝日新聞社は、数々のオンラインメディアを運営しており、その代表例の1つがニュースサイトの朝日新聞デジタルです。同サイトの月間PVは1億8,000万PV（2022年度実績）に上り、会員数は2021年末時点で406万人に達しています。さらに、オンライン向けに編成されたニュースに加えて、新聞紙面をデジタル化してオンラインで閲覧できるサービスなども提供しています。
朝日新聞デジタルは、社会インフラを担うニュースサイトとして、システム上のトラブルでニュースが読めなくなったり、配信が停止したりしないよう、システムを安定して稼働させた上で、サービス品質を高いレベルで維持することを最重要ミッションとしています。そのユーザー体験とサービス品質の維持・向上の両立に向けて2019年からシステムの変革に着手しており、アプリケーションの構造をモノリシック（一枚岩的）なアーキテクチャから、機能の追加・変更が早期に可能なマイクロサービスアーキテクチャへと段階的に移行しています。その取り組みの進展に伴ってアプリケーションの構造が複雑化し、万が一のトラブル発生時に問題原因の調査・特定が困難になることが予想されました。そこで、New Relicによってマイクロサービスを含むシステム全体の状態を観測・可視化し、開発チームが問題の検知と対処を速やかに遂行できる体制を確立することとなり、併せて、SLOの達成度を計測するのに必要なデータの収集と可視化を効率的に行うことを目指しました。
■New Relic の導入と効果
New Relicの導入以前は、朝日新聞デジタルアプリの検索システムにおいて、タイムアウトエラーに遭遇するユーザーが毎月100名程度出ていたのに対し、導入後は、タイムアウトエラーがほぼ解消されました。また、New Relicによるシステム状態の可視化によって、問題の検知・対処に早期に着手できるようになった結果、SLOの達成率も99.99％を維持しています。
また、New Relicは、朝日新聞デジタルを支えるシステムのみならず、連携するシステムやサービスの状態を俯瞰して捉え、課題解決を早期化するオブザーバビリティプラットフォームとして活用されています。さらに今後は、朝日新聞デジタルのサービスの状態を全社的に共有し、サービス品質のさらなる向上に向けたコミュニケーションの活性化にも役立てていく計画です。
株式会社朝日新聞社 朝デジ事業センター カスタマーエクスペリエンス部アーキテクト 岡本 樹氏コメント
「朝日新聞デジタルは、当社の全社員がステークホルダーであるといえます。ですので、New Relicのダッシュボードをすべての社員と共有することを目指して、そのユーザーのすそ野を押し広げています。これにより、New Relicで可視化した、誰にとってもわかりやすいデータを軸にしながら、さまざまなスペシャリティ、知見、視点を持った人たちと活発にコミュニケートし、サービスレベルのさらなる向上に役立てていきたいと考えています。また、そのような情報共有が実現可能になったことは、New Relicを採用した大きな効果であり、意義であると見ています」
New Relic 株式会社 代表取締役社長 小西 真一朗コメント
「朝日新聞社様が取り組まれている、高いSLO達成度を維持するための日々の挑戦に、New Relicが貢献できることを大変光栄に思います。まさに社会の公器である朝日新聞デジタルのより良いお客様体験の実現に、New Relicのエンドツーエンドオブザーバビリティ（可観測性）をお役立ていただけるものと確信しています」
■ 「朝日新聞社」New Relicご採用事例の詳細は以下をご参照ください。
https://newrelic.com/jp/customers/asahishimbun
■本プレスリリースのURLはこちらです。
https://newrelic.com/jp/press-release/20230824
■ その他のお客様によるNew Reilc採用事例は以下からご覧いただけます。
https://newrelic.com/jp/customers
■New Relicのファクトシートやロゴ等は、以下からご確認いただけます。
https://newrelic.com/jp/about/media-assets
■New Relicについて
2008年に創業したNew Relic は、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOps チームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を、計測可能な戦略へと変化させることができます。New Relicの全世界顧客数は16,000以上、Fortune 100企業の過半数で採用されており、日本でも数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New Relicが支持されている理由は、newrelic.com/jpをご覧ください。
■オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム「New Relic」について
New Relic はお客様がより完璧なソフトウェアを作成するために構築された、最も強力なクラウドベースの観測プラットフォームです。世界中のエンジニアリングチームがNew Relic を利用して、アップタイムとパフォーマンスの向上、規模と効率の向上、市場投入までの時間の短縮を実現しています。New Relic には、組織がオブザーバビリティを実現するために必要なすべての機能が含まれています。
Telemetry Data Platform:
ペタバイト規模であらゆるタイプのアプリケーションやインフラストラクチャのデータを収集、可視化することができます。これは、すべての運用データの単一で正しいソースとなるように設計されています。
Full Stack Observability:
APM、インフラストラクチャ、ログ、デジタルカスタマーエクスペリエンスにまたがるソフトウェアスタック全体を1つのコネクテッドエクスペリエンスで簡単に分析し、トラブルシューティングを行います。
※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。
※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。
将来予想に関する記述
本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定（一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません）に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。
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デジタルビジネスにオブザーバビリティ（可観測性）プラットフォームを提供するNew Relic株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小西 真一朗、以下「New Relic」）は、株式会社朝日新聞社（東京本社：東京都中央区、代表取締役社長：中村 史郎、以下「朝日新聞社」）にオブザーバビリティプラットフォーム「New Relic」が採用され、運用が開始されたことを発表します。
[画像: https://prtimes.jp/i/109343/25/resize/d109343-25-2431b7e636f931ebef1d-0.png ]
朝日新聞社は、同社のニュースサイトである朝日新聞デジタルのシステムについて、アプリケーションのマイクロサービス化を進めています。そのサービスレベル目標（SLO）達成度のリアルタイムな可視化と問題解決のスピードアップを主眼にNew Relicを活用して、朝日新聞デジタルのユーザー体験とサービス品質の維持・向上に役立てています。
■導入の背景と経緯
朝日新聞社は、数々のオンラインメディアを運営しており、その代表例の1つがニュースサイトの朝日新聞デジタルです。同サイトの月間PVは1億8,000万PV（2022年度実績）に上り、会員数は2021年末時点で406万人に達しています。さらに、オンライン向けに編成されたニュースに加えて、新聞紙面をデジタル化してオンラインで閲覧できるサービスなども提供しています。
朝日新聞デジタルは、社会インフラを担うニュースサイトとして、システム上のトラブルでニュースが読めなくなったり、配信が停止したりしないよう、システムを安定して稼働させた上で、サービス品質を高いレベルで維持することを最重要ミッションとしています。そのユーザー体験とサービス品質の維持・向上の両立に向けて2019年からシステムの変革に着手しており、アプリケーションの構造をモノリシック（一枚岩的）なアーキテクチャから、機能の追加・変更が早期に可能なマイクロサービスアーキテクチャへと段階的に移行しています。その取り組みの進展に伴ってアプリケーションの構造が複雑化し、万が一のトラブル発生時に問題原因の調査・特定が困難になることが予想されました。そこで、New Relicによってマイクロサービスを含むシステム全体の状態を観測・可視化し、開発チームが問題の検知と対処を速やかに遂行できる体制を確立することとなり、併せて、SLOの達成度を計測するのに必要なデータの収集と可視化を効率的に行うことを目指しました。
■New Relic の導入と効果
New Relicの導入以前は、朝日新聞デジタルアプリの検索システムにおいて、タイムアウトエラーに遭遇するユーザーが毎月100名程度出ていたのに対し、導入後は、タイムアウトエラーがほぼ解消されました。また、New Relicによるシステム状態の可視化によって、問題の検知・対処に早期に着手できるようになった結果、SLOの達成率も99.99％を維持しています。
また、New Relicは、朝日新聞デジタルを支えるシステムのみならず、連携するシステムやサービスの状態を俯瞰して捉え、課題解決を早期化するオブザーバビリティプラットフォームとして活用されています。さらに今後は、朝日新聞デジタルのサービスの状態を全社的に共有し、サービス品質のさらなる向上に向けたコミュニケーションの活性化にも役立てていく計画です。
株式会社朝日新聞社 朝デジ事業センター カスタマーエクスペリエンス部アーキテクト 岡本 樹氏コメント
「朝日新聞デジタルは、当社の全社員がステークホルダーであるといえます。ですので、New Relicのダッシュボードをすべての社員と共有することを目指して、そのユーザーのすそ野を押し広げています。これにより、New Relicで可視化した、誰にとってもわかりやすいデータを軸にしながら、さまざまなスペシャリティ、知見、視点を持った人たちと活発にコミュニケートし、サービスレベルのさらなる向上に役立てていきたいと考えています。また、そのような情報共有が実現可能になったことは、New Relicを採用した大きな効果であり、意義であると見ています」
New Relic 株式会社 代表取締役社長 小西 真一朗コメント
「朝日新聞社様が取り組まれている、高いSLO達成度を維持するための日々の挑戦に、New Relicが貢献できることを大変光栄に思います。まさに社会の公器である朝日新聞デジタルのより良いお客様体験の実現に、New Relicのエンドツーエンドオブザーバビリティ（可観測性）をお役立ていただけるものと確信しています」
■ 「朝日新聞社」New Relicご採用事例の詳細は以下をご参照ください。
https://newrelic.com/jp/customers/asahishimbun
■本プレスリリースのURLはこちらです。
https://newrelic.com/jp/press-release/20230824
■ その他のお客様によるNew Reilc採用事例は以下からご覧いただけます。
https://newrelic.com/jp/customers
■New Relicのファクトシートやロゴ等は、以下からご確認いただけます。
https://newrelic.com/jp/about/media-assets
■New Relicについて
2008年に創業したNew Relic は、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOps チームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を、計測可能な戦略へと変化させることができます。New Relicの全世界顧客数は16,000以上、Fortune 100企業の過半数で採用されており、日本でも数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New Relicが支持されている理由は、newrelic.com/jpをご覧ください。
■オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム「New Relic」について
New Relic はお客様がより完璧なソフトウェアを作成するために構築された、最も強力なクラウドベースの観測プラットフォームです。世界中のエンジニアリングチームがNew Relic を利用して、アップタイムとパフォーマンスの向上、規模と効率の向上、市場投入までの時間の短縮を実現しています。New Relic には、組織がオブザーバビリティを実現するために必要なすべての機能が含まれています。
Telemetry Data Platform:
ペタバイト規模であらゆるタイプのアプリケーションやインフラストラクチャのデータを収集、可視化することができます。これは、すべての運用データの単一で正しいソースとなるように設計されています。
Full Stack Observability:
APM、インフラストラクチャ、ログ、デジタルカスタマーエクスペリエンスにまたがるソフトウェアスタック全体を1つのコネクテッドエクスペリエンスで簡単に分析し、トラブルシューティングを行います。
※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。
※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。
将来予想に関する記述
本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定（一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません）に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。
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記事提供元：タビリス
