国内（証券単体）最多！楽天証券、証券総合口座数1,100万口座達成のお知らせ
2024/4/16 18:26 PR TIMES
- 過去最短の約4カ月で100万口座増。稼働口座数は約700万口座に -
楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2024年4月に、証券総合口座数が国内証券会社単体（開示情報ベース）で最多（※1）の1,100万口座超となり、稼働口座数は約700万口座数になったことをお知らせします。2023年12月に1,000万口座に到達してから、過去最短の約4カ月で100万口座増となりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/11088/546/resize/d11088-546-dfd100d3353d141f3a97-0.png ]
楽天証券は、1999年に日本で初めてオンライン専業の証券会社としてサービスを開始して以来、“すべての人々のために”をモットーに、社員一同、「デジタル“資産づくり”プラットフォーマー」として、あらゆるお客様のお金に関する課題解決ができるサービスの提供に努めています。
2024年は、大幅に改定された新しいNISA制度に多くの注目が集まっています。制度を利用した資産づくりへの最初の一歩を踏み出す方が急増する中、楽天証券では、あらゆる層のお客様にご満足いただけるサービスを提供しています。特に、約1年間を通じて資産形成の本質を理解しながら投資デビューの次のステップなどを学べる「資産づくりカレッジ」の第2期開講、無料で学べる各種オンラインセミナー、全国各地で開催する会場型セミナーの実施に加え、ロボアドバイザーや楽天証券社員によるオンライン相談が可能な「withアドバイザー(TM)」など資産額・目的にあわせた多様なアドバイザーサービスの提供や、「楽天カード」クレジット決済を利用した投信積立の上限額を5万円から10万円に業界を先駆けて引き上げるなど、様々なサービスを展開しています。また、楽天証券のNISAをご活用いただけるよう各種キャンペーンも実施しています。
さらに、国内株式取引手数料無料の「ゼロコース」の提供や、優れたUI／UXのもと、すべてのプラットフォームで使いやすい画面による最先端取引を可能にするなど、安心かつ快適な取引環境の提供に尽力しています。また、「はじめる」から「つづける」まで、長期間ご利用いただきやすいサービス拡充に努めるべく、同種投資信託の中で業界最安水準（※2）のコストで運用ができるインデックスファンドの提供のほか、「投信残高ポイントプログラム」の開始、「楽天ポイント」で投資信託などが購入できる「ポイント投資」、「楽天カード」・「楽天キャッシュ（オンライン電子マネー）」での投信積立サービス、金・プラチナ・銀の積立決済における「楽天カード」の利用を可能にするなど、楽天グループの強みを活かしたサービスをお届けしています。
これらの取組みの結果、多くのお客様に楽天証券をお選びいただき、過去最短の約4カ月で100万口座増、国内証券会社単体（開示情報ベース）で最多（※1）となる総合口座数1,100万口座を突破し、稼働口座数は約700万口座数になりました。
楽天証券は今後も、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、これから資産形成を始める投資初心者の方からアクティブトレーダーの方まで、幅広いお客様のニーズにお応えできるサービス拡充に取り組み、お客様に「永く付き合いたい証券会社」として選んでいただけるよう努めてまいります。
楽天証券×NISA実施中キャンペーン概要
1．「NISAデビュー応援キャンペーン」
[画像2: https://prtimes.jp/i/11088/546/resize/d11088-546-e510c8845d82106aaaf5-1.png ]
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/546_1_04efd47049236fb1738f911da2595085.jpg ]
2．「使わないなんてもったいない！いまならNISA成長投資枠のお取引で200万ポイント山分け！」
[画像3: https://prtimes.jp/i/11088/546/resize/d11088-546-c1a51e1814d157f4122a-2.png ]
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/546_2_05a5a0f5cd51f0b8f1b435d185c2470e.jpg ]
（注）キャンペーンの内容は、事前の予告なく変更になる場合がありますので、予めご了承ください。
そのほか、キャンペーンの条件やご注意事項などの詳細は、ホームページをご覧ください。
※1：各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計。SBI証券は単独口座数非開示のため2021年3月末時点の口座数、野村証券および大和証券は残あり顧客口座数、SMBC日興証券は総合口座数
※2：公募追加型株式投資信託（ETF、DC専用、投資一任向けを除く）における類似商品で比較（2024年4月16日、楽天証券調べ）
※3：日本証券業協会「NISA及びジュニアNISA口座開設・利用状況調査結果（全証券会社）」（2023年9月末時点）および各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2024年4月に、証券総合口座数が国内証券会社単体（開示情報ベース）で最多（※1）の1,100万口座超となり、稼働口座数は約700万口座数になったことをお知らせします。2023年12月に1,000万口座に到達してから、過去最短の約4カ月で100万口座増となりました。
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楽天証券は、1999年に日本で初めてオンライン専業の証券会社としてサービスを開始して以来、“すべての人々のために”をモットーに、社員一同、「デジタル“資産づくり”プラットフォーマー」として、あらゆるお客様のお金に関する課題解決ができるサービスの提供に努めています。
2024年は、大幅に改定された新しいNISA制度に多くの注目が集まっています。制度を利用した資産づくりへの最初の一歩を踏み出す方が急増する中、楽天証券では、あらゆる層のお客様にご満足いただけるサービスを提供しています。特に、約1年間を通じて資産形成の本質を理解しながら投資デビューの次のステップなどを学べる「資産づくりカレッジ」の第2期開講、無料で学べる各種オンラインセミナー、全国各地で開催する会場型セミナーの実施に加え、ロボアドバイザーや楽天証券社員によるオンライン相談が可能な「withアドバイザー(TM)」など資産額・目的にあわせた多様なアドバイザーサービスの提供や、「楽天カード」クレジット決済を利用した投信積立の上限額を5万円から10万円に業界を先駆けて引き上げるなど、様々なサービスを展開しています。また、楽天証券のNISAをご活用いただけるよう各種キャンペーンも実施しています。
さらに、国内株式取引手数料無料の「ゼロコース」の提供や、優れたUI／UXのもと、すべてのプラットフォームで使いやすい画面による最先端取引を可能にするなど、安心かつ快適な取引環境の提供に尽力しています。また、「はじめる」から「つづける」まで、長期間ご利用いただきやすいサービス拡充に努めるべく、同種投資信託の中で業界最安水準（※2）のコストで運用ができるインデックスファンドの提供のほか、「投信残高ポイントプログラム」の開始、「楽天ポイント」で投資信託などが購入できる「ポイント投資」、「楽天カード」・「楽天キャッシュ（オンライン電子マネー）」での投信積立サービス、金・プラチナ・銀の積立決済における「楽天カード」の利用を可能にするなど、楽天グループの強みを活かしたサービスをお届けしています。
これらの取組みの結果、多くのお客様に楽天証券をお選びいただき、過去最短の約4カ月で100万口座増、国内証券会社単体（開示情報ベース）で最多（※1）となる総合口座数1,100万口座を突破し、稼働口座数は約700万口座数になりました。
楽天証券は今後も、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、これから資産形成を始める投資初心者の方からアクティブトレーダーの方まで、幅広いお客様のニーズにお応えできるサービス拡充に取り組み、お客様に「永く付き合いたい証券会社」として選んでいただけるよう努めてまいります。
楽天証券×NISA実施中キャンペーン概要
1．「NISAデビュー応援キャンペーン」
[画像2: https://prtimes.jp/i/11088/546/resize/d11088-546-e510c8845d82106aaaf5-1.png ]
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/546_1_04efd47049236fb1738f911da2595085.jpg ]
2．「使わないなんてもったいない！いまならNISA成長投資枠のお取引で200万ポイント山分け！」
[画像3: https://prtimes.jp/i/11088/546/resize/d11088-546-c1a51e1814d157f4122a-2.png ]
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（注）キャンペーンの内容は、事前の予告なく変更になる場合がありますので、予めご了承ください。
そのほか、キャンペーンの条件やご注意事項などの詳細は、ホームページをご覧ください。
※1：各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計。SBI証券は単独口座数非開示のため2021年3月末時点の口座数、野村証券および大和証券は残あり顧客口座数、SMBC日興証券は総合口座数
※2：公募追加型株式投資信託（ETF、DC専用、投資一任向けを除く）における類似商品で比較（2024年4月16日、楽天証券調べ）
※3：日本証券業協会「NISA及びジュニアNISA口座開設・利用状況調査結果（全証券会社）」（2023年9月末時点）および各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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記事提供元：タビリス
