応用技術、JR西日本の保全DXを支える空間データ基盤「デジタルレールマップ」の開発事例を公開

鉄道独自の「キロ程」をデジタル化し、現場の作業時間を4分の1に短縮、2万人超の業務を効率化

応用技術株式会社（本社：大阪市北区、代表取締役社長：小西 貴裕、以下応用技術）は、西日本旅客鉄道株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：倉坂 昇治、以下 JR西日本）が推進するメンテナンス業務のDX（デジタルトランスフォーメーション）において、基盤システムとなる「デジタルレールマップ」をジェイアール西日本コンサルタンツ株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：加藤 勇樹）と3社にて共同開発し、その導入事例を公開したことをお知らせいたします。

デジタルレールマップは、鉄道特有の距離概念である「キロ程」と地理情報（GIS）を高度に融合させた空間データ基盤です。現場の使い勝手を徹底的に追求した結果、2024年にはグッドデザイン賞を受賞し、優れたUXにより情報の検索・共有に要する時間を従来の約4分の1に短縮するなど、劇的な生産性向上を実現しています。
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開発の背景：広大なインフラ管理における「位置特定」の課題
総延長約4,900kmにおよぶ膨大な鉄道設備を管理するJR西日本では、設備の場所を特定するために約20年前から応用技術とともに地理情報システム（GIS）の活用を進めてきました。しかし、従来のシステムではモバイル対応ができず、コロナ禍を契機に生産性向上によるコスト削減や、システムの外販も視野に入れた新たなビジネスモデル構築などに取り組むこととなりました。

これに対し、OSS（Open Source Software）を利用したアジャイル型開発を得意とする応用技術は、ジェイアール西日本コンサルタンツとともに現場・本部・社外パートナーが同じ地図を見て、瞬時に位置を共有できる新たなプラットフォームとして、「鉄道インフラデータの検索サービス」をコンセプトとする空間データ基盤であるデジタルレールマップを開発しました。
デジタルレールマップの主な特長と導入効果
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/105632/48/105632-48-cae217b9041f2d2d551833531b555c9c-1024x674.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]デジタルレールマップの導入効果　提供：JR西日本
- 仮想の距離標「デジタルキロポスト (登録意匠第1790287号)」による位置の可視化
- Google マップとの強力な連携による直感的な操作性
- 現場の「暗黙知」をデジタル化・共有する仕組み
- 2024年度グッドデザイン賞を受賞

事例記事URL：地理情報システムで保全DXを実現：JR西日本が挑んだ空間データ基盤の構築
デジタルレールマップ
応用技術株式会社について
応用技術は1984年の会社設立以来、ものづくり支援やBIM/CIM、GISを活用した「ソリューションサービス事業」と防災・環境分野を対象とした「エンジニアリングサービス事業」を両輪に、お客様の課題を価値に変えるイノベーションカンパニーとして成長しています。
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