TOPPANホールディングス、CDP 2025にて「気候変動」「水セキュリティ」2分野での最高評価「Aリスト」に2年連続選定

　TOPPANホールディングス株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：麿 秀晴、以下 TOPPANホールディングス）は、環境情報開示に関する国際的な非営利団体「CDP」による2025年度調査において、「気候変動」「水セキュリティ」分野での開示・取り組みが高く評価され、この2分野で2年連続の最高評価「Aリスト」に選定されました。
　なお、「気候変動」分野においては3年連続の選定となります。
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■CDPについて
　CDPは国際的な環境非営利団体で、世界の企業・自治体を対象に、環境問題に関する高い目標設定・リスク管理・情報開示などの取り組みについて調査・評価を行っています。CDPが年次で実施している評価プロセスは、環境に関する主要なフレームワークや開示基準と整合しており、企業の環境活動評価のグローバルスタンダードとして広く認知されています。
　2025年には、運用資産総額127兆米ドルにのぼる640の機関投資家が、環境へのインパクト、リスク、機会に関するデータの収集をCDPに要請しており、22,100社を超える企業がCDPのプラットフォームを通じて情報を開示しています。
■TOPPANグループの環境への取り組み
　TOPPANグループは、将来にわたりあらゆる生命が存続できる持続可能な社会の実現に向け、「環境」を経営の重要テーマと位置付けて継続的な取り組みを実施しています。
　2023年には「TOPPANグループ環境ビジョン2050」に新たなテーマとして「生物多様性の保全」を追加するとともに、SDGs目標年に合わせ設定している「TOPPANグループ2030年度中長期環境目標」についても、生物多様性保全と水の最適利用に関する新たな目標を設定しています。
　また2024年8月、Scope1、2、3を含むバリューチェーン全体を対象とした温室効果ガス排出削減目標が、SBTi（Science Based Targets initiative）より「ネットゼロ目標」として認定。TOPPANグループは、これらの野心的な目標の達成に向け、ステークホルダーとともに着実な取り組みを進めています。
　2025年発行の「サステナビリティレポート2025」「統合レポート2025」では、TCFDとTNFDの統合開示をさらに高度化して実施。気候関連課題と自然関連課題への統合的なアプローチについて開示しています。
　今回のCDPにおける2分野でのAリスト選定は、こうした環境分野の継続した取り組みが、国際的な基準においても高く評価された結果と認識しています。


　TOPPANグループは今後も、脱炭素、生物多様性保全、資源循環、水資源の最適利用をはじめとする環境課題の解決に向け、環境価値創出につながる取り組みを強化するとともに、国際的な開示基準に基づいた透明性の高い情報開示を推進し、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

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