【Z世代トレンドラボ byGMO】Z世代社会人1,380名が回答「新卒社員が早めに身につけた方が良いスキル」ランキング【GMO NIKKO】

2年目は「チームワーク」、3年目以上は「主体性」と「伝える力」を重視

　GMOインターネットグループのGMO NIKKO株式会社（※1）（代表取締役社長執行役員：佐久間勇　以下、GMO NIKKO）が提供する「Z世代トレンドラボ byGMO」では、Z世代の価値観や行動変化を可視化し、企業の人材育成やコミュニケーション設計に活かすことを目的に、勤続1年以上のZ世代社会人1,380名を対象とした調査を実施しました。
　本調査では、「新卒社員が早めに身につけた方が良いスキル」について、社会人歴による意識の違いを分析。その結果、社会人2年目は「チームワーク」や「フィードバック」を重視する一方、3年目以上では「主体性」や「相手にわかりやすく伝える力」が上位にランクイン。キャリアの進行に伴い重視されるスキルや意識の変化が明らかになりました。本調査結果は、Z世代社会人のリアルな意識をもとに、新卒社員育成の在り方や、若手人材との向き合い方を考えるための示唆として活用いただけます。

（※1）GMO NIKKOはGMOインターネット株式会社の連結会社です。

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【調査サマリー】
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/136/5369/136-5369-5ddab27bd0b6facc74265b88a99fd62e-1200x923.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■1位・2位は両グループ共通の「鉄板スキル」
　2年目・3年目以上のどちらも、1位「報連相（報告・連絡・相談）」、2位「基本的なビジネスマナー」は共通の結果でした。社会人の基礎としてこの2つは鉄板スキルとして広く認識されていることが改めて確認されました。

■社会人2年目
　3位は「周囲と協力して仕事を進める力」。入社したばかりの頃に痛感するであろう「チームワークの難しさ」が反映されていると考えられます。4位の「フィードバックを受けて改善する力」も、まさに自分がフィードバックをもらう側として歩んだ経験が反映されていると考えられ、まだ記憶に新しい新人時代のリアルな意見が率直に表れています。

■社会人3年目以上
　3位に「自分で考えて動く力」。7位には「質問力」も登場し、いずれも社会人2年目のランキングにはない項目です。経験を積むほど、指示を待つのではなく主体的に動くことの重要性に気づくということだと考えられます。
　さらに注目すべきは、3年目以上のみでランクインした5位「相手にわかりやすく伝える力」です。キャリアを重ねることで、上司・クライアントへの報告・提案や後輩へ説明する場が増え、「伝えること」の難しさと重要性を、身をもって体験するからこそ浮上するスキルと言えます。

　1位の「報連相」は両グループ共通ながら、「報連相ができている」と「相手にわかりやすく伝えられている」は必ずしもイコールではない、という気づきが3年目以上の視点に現れていると読み取れます。


【調査概要】
・調査テーマ：『Z世代社会人が考える「新卒社員が早めに身につけた方が良いスキル」』
・調査期間　：2026年4月1日（水）～2026年4月2日（木）
・調査主体　：「Z世代トレンドラボ byGMO」（GMO NIKKO株式会社）
・調査地域　：日本国内
・調査対象　：22～28歳・勤続1年以上の男女 1,380名
・調査方法　：インターネット調査

■調査コメント：「Z世代トレンドラボ byGMO」主任研究員　神津洋幸
　今回の調査で最も興味深かったのは、たった数年のキャリア差で新人へのアドバイスの内容に変化がある点です。
　社会人2年目が「チームワーク」と「フィードバック」を重視するのは、まだ自分自身が新人だった記憶が生々しく残っているから。一方3年目以上が「主体性」と「伝える力」を挙げるのは、指示待ちの限界や「伝わらない報告」の弊害を実体験として積み上げてきたからではないでしょうか。
　特に「相手にわかりやすく伝える力」が3年目以上にのみランクインしているのは示唆的です。「報連相をしている」と「相手に正確に伝わっている」の間には大きな溝があるという気づきは、キャリアの蓄積なしには生まれにくいものです。
　新入社員研修の設計や職場でのOJT計画を立てる際には、「先輩社員が何年目であるか」によってアドバイスの質や優先順位が異なることを念頭に置くと、より実効性の高い育成設計につながるのではないでしょうか。

　「Z世代トレンドラボ byGMO」では、本調査のような世代特有の価値観・行動変化の可視化を通じて、企業の人材育成設計、社内コミュニケーション施策、若手採用ブランディング、Z世代向けマーケティングコミュニケーションなど、幅広い領域での課題解決を支援しています。今回明らかになった「年次によるアドバイスの質の違い」のような粒度の細かいインサイトは、画一的な研修プログラムから一歩踏み込んだ、メンター制度の設計やオンボーディング施策の最適化にも応用が可能です。Z世代社員の本音や価値観を起点とした組織・コミュニケーション設計をご検討の企業様は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

【調査結果のご提供について】
　上記項目以外の調査結果や詳細データもご用意しております。ご希望の報道関係者様はお気軽に「Z世代トレンドラボ byGMO」（E-mail：Zlab@koukoku.jp）までお問い合わせください。報道関係者様限定での提供となります。あらかじめご了承ください。

【「Z世代トレンドラボ byGMO」について】
　「Z世代トレンドラボ byGMO」はZ世代の内面に隠れている本音や感情、価値観（インサイト）を深く理解し、企業が直面するコミュニケーション課題の解決を支援するマーケティングサービスです。
当社が独自に保有するZ世代インフルエンサー会員組織および、国内最大規模の調査パネル（※2）を活用し、若年層に特化したマーケティング活動を多角的に支援いたします。

■「Z世代トレンドラボ byGMO」によるトレンド調査やインタビュー記事
URL：https://www.koukoku.jp/truemarketing/genzlab/

（※2）調査モニターはGMOインターネットグループでインターネットリサーチ事業を展開するGMOリサーチ&AI株式会社が提供する国内3,426万人（2025年8月現在）の「JAPAN Cloud Panel」と連携しています。


【GMO NIKKOについて】（URL：https://www.koukoku.jp/）
　GMO NIKKOは、デジタルを軸に新たな価値を創出する総合マーケティング支援企業です。1992年の創業以来、マーケティング分野で培った豊富な知見とノウハウを活かし、お客様の課題解決に取り組んできました。現在は、GMOインターネットグループでインターネットインフラ事業と広告・メディア事業を担うGMOインターネット株式会社の連結会社として、AIをはじめとする最先端のテクノロジーを活用した自社開発サービスを提供。広告主企業様のブランディングや顧客ロイヤリティの向上、メディア企業様の収益最大化を支援しています。私たちは「Surprising Partner.」をビジョンに掲げ、常にお客様の期待を超えるかけがえのないパートナーであり続けます。


以上

【本件に関するお問い合わせ先】
●GMO NIKKO株式会社
　Z世代トレンドラボ
　主任研究員　神津
　TEL：03-5456-6630
　E-mail：Zlab@koukoku.jp


【GMO NIKKO株式会社】（URL：https://www.koukoku.jp/）
会社名　　GMO NIKKO株式会社
所在地　　東京都渋谷区道玄坂1丁目2番3号　渋谷フクラス
代表者　　代表取締役 社長執行役員　佐久間　勇
事業内容　■総合マーケティング支援事業
　　　　　-デジタルマーケティング事業
　　　　　-パートナーセールス事業
　　　　　-ツール・ソリューション事業
　　　　　-アプリマーケティング事業
　　　　　-メディア事業
資本金　　1億円



【GMOインターネット株式会社】　（URL：https://internet.gmo/）
会社名　　GMOインターネット株式会社 （東証プライム市場　証券コード：4784）
所在地　　東京都渋谷区桜丘町26番1号　セルリアンタワー
代表者　　代表取締役 社長執行役員　伊藤　正
事業内容　■インターネットインフラ事業
　　　　　ドメイン登録・販売（レジストラ）事業
　　　　　クラウド・レンタルサーバー（ホスティング）事業
　　　　　インターネット接続（プロバイダー）事業
　　　　　■インターネット広告・メディア事業
資本金　　5億円



【GMOインターネットグループ株式会社】　（URL：https://group.gmo/）
会社名　　GMOインターネットグループ株式会社　（東証プライム市場　証券コード：9449）
所在地　　東京都渋谷区桜丘町26番1号　セルリアンタワー
代表者　　代表取締役グループ代表　熊谷　正寿
事業内容　持株会社（グループ経営機能）
　　　　　■グループの事業内容
　　　　　インターネットインフラ事業
　　　　　インターネットセキュリティ事業
　　　　　インターネット広告事業・メディア事業
　　　　　インターネット金融事業
　　　　　暗号資産事業
資本金　　50億円


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